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福祉の仕事の将来性は?

福祉の仕事には将来性があるのでしょうか。

 

懸命に資格取得のための勉強をし、晴れて資格を取得できて、経験を積んで行っても世の中の流れが変わってしまったら福祉の仕事ができなくなってしまう場合もあります。

 

ですから、福祉の仕事を一生涯の仕事にしようと考えた時、将来性が気になるのは当然のことです。

 

しかし、その点は心配には及びません。

 

世の中がどのように変化したとしても、あらゆる問題は絶えず起こってしまいます。

 

むしろ今後ますます複雑になるであろう世の中においては、ソーシャルワーカーの需要はより高まって行くはずです。

 

もし、将来的に介護の現場で介護ロボットが用いられるようになったとしても、介護ロボットにはサービスの利用者の体の状態を確認したり、その人のこれまでの生き方を判断することは難しいでしょう。

 

そういうわけで、たちまち福祉の仕事の需要が無くなってしまうということはまず考えられません。

 

それどころか福祉の仕事はいつの時代でも求められるものです。

 

今後ますます高齢化が進む日本においては当然のように福祉の仕事の需要は高まって行くでしょう。

 

実際に、現在既に超高齢化社会に突入している日本では、2030年には65歳以上が32%、70歳以上の高齢者が25%にまでのぼると考えられています。

 

要するに全国民の4人に1人が70歳以上という異常事態になるわけです。

 

人は年齢を重ねるごとに体が弱っていきますし、人によっては早いスピードで認知機能に衰えが生じ、介護や医療が必要となります。

 

ですから、そうなってしまわぬように介護予防や健康促進をすることが大切です。

 

そしてそのこと自体が福祉と医療の仕事に求められるのです。

 

また高齢化の流れに沿って色々な社会保障制度ができても、一般の人が社会保障制度について正しく理解することは難しいため、専門家によるアドバイスは不可欠です。

 

そのため、福祉の仕事の将来性は確実にあると断言しても差し支えないでしょう。

高齢者率と高齢社会について

全人口の中で65歳以上の人口が占める割合を高齢者率と言います。
なお、高齢化率によって社会の分類が異なります。

 

高齢化社会:7%以上の高齢化率
高齢社会:14%以上の高齢化率
超高齢化社会:21%以上の高齢化率

 

日本は2007年の段階で超高齢化社会になっています。